小林光コラム
小林光のエコめがね
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東京大学 先端科学技術研究センター
小林光・研究顧問の部屋
Advisor Kobayashi Hikaru's Room
Research Center for Advanced Science and Technology, The University of Tokyo
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エネルギージャーナル社「創 省 蓄エネルギー時報」に連載中のコラム「足元からeco!」を、許可を得て転載しています。
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長野日報誌に連載中の対談記事を、許可を得て転載しています。本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
公益財団法人日本経済研究センターのサイトに連載中のコラム「小林光のエコ買いな？」を、許可を得て転載しています。
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＃小林光 (2025), 特集 GXと医療の未来-グリーン・トランスフォーメーション入門編 病院と脱炭素-その見取り図, 病院, 84巻4号, pp.260-268, 2025年4月
＃小林光 (2023), 家庭での長期にわたる太陽光発電、蓄電池利用の一事例と政策への示唆, 東京理科大学総合研究院再生可能エネルギー技術研究部門 第3回シンポジウム「再生可能エネルギー技術の最新動向」, 2023年1月31日 発表予稿 発表スライド
＃小林光 (2022), 再生可能エネルギーを融通しあう家への挑戦～エコハウス「金山デッキ」の構想と目指すもの～, 経済調査研究レビュー, 2022年9月9日第31号
＃小林光 (2019d), 21世紀半ば先進国温室効果ガス排出ゼロに黄信号, 日本経済研究センター（会報）2019年12月27日号
共著 (2019b), エネルギー税をCO2排出量ベースに、経済影響なく排出量を1割削減, 日本経済研究センター「長期経済予測各論」, 2019年10月1日
＃小林光 (2019c), 再生可能エネルギー100%への道（上）「普及はユーザーが主役」, 日本経済研究センター（会報）, 2019年8月20日号
＃小林光 (2019b), 同上 (中) 「水素、供給者論理だけでは普及に限界も」日本経済研究センター（会報）, 2019年8月7日号
＃小林光 (2019a), 同上 (上)「普及はユーザーが主役」, 日本経済研究センター(会報), 2019年7月12日
共著 (2019a), 2050年8割削減には1万円の環境税, 日本経済研究センター「長期経済予測各論」, 2019年5月7日
＃小林光 (2019), 環境政策の理念の進化とSDGｓの意義, 「BIOCITY」no78, pp.2-9, (株)ブックエンド
＃小林光 (2018b), いよいよ大型炭素税の出番 企業相殺減税で経済の活性化も, エコノミスト2018年11月26日号, 毎日新聞
＊Hikaru Kobayashi (2018a), Minamata: How a policy maker addressed a very wicked water quality problem, “Water International”, vol43, no.3, pp.404-423, Routledge
＃小林光 (2017), 良い環境を実現するための個の取組と地区レベルの応援, 都市計画学会雑誌327号, 都市計画学会
小林光・脇山尚子 (2016), 環境金融の夢, 「季刊・環境研究」no181, pp41-49, 日立財団
＊＃小林光 (2015), 住宅におけるＣＯ２削減対策の効果に関する一実証事例, 環境情報科学44巻3号pp52-60, 環境情報科学センター
小林光 (2015), 経済成長と環境保全の調整で揺れ続けた日本, （財）日本経済研究センター会報2015年8月6日号
小林光 (2015), 2015年のパリの約束によってサポートされることが望まれる環境取り組みについて「季刊・環境研究」no.178, pp5-9, 日立財団
小林光 (2014), 1坪の庭でもはじめられる生き物との共存, 「ひと・まち・自然」vol.12, pp8-9, 世田谷トラストまちづくり刊行。
小林光 (2014), 分権的な環境保全へ向けたエンパワーメント, 「BIOCITY」 vol.59, pp14-21, (株)ブックエンド
小林光 (2014), 環境まちづくり－環境ビジネス立ち上げのヒントに照らしたその現状と課題, 「地域開発」2014年3月号, pp48-55, 地域開発センター刊行。
小林光・清水規子・吉田哲郎・宮澤郁穂 (2013), 新たな持続可能な開発目標（SDGs）達成の資金問題の見取り図－ミレニアム開発目標からポスト2015年開発アジェンダへ, 季刊「環境研究」no.171, pp5-17, 日立環境財団刊行。
＊小林光（2013), 環境保全により発展する経済社会への移行に関する研究－第三世代の環境政策の具体化（東京大学提出学位論文）, 編著（2014）(2013)の一部として公刊。
小林光（2013), 世界の環境能力向上のための大学を活用した支援策について, 季刊「環境研究」no.170, pp32-39, 日立環境財団刊行。
小林光（2013), 環境都市の夢とリアリティ, 日本ヒートアイランド学会誌no.8, pp8-10, 日本ヒートアイランド学会刊行。
小林光・金子郁容 (2012), 水俣地域の再生に向けたICT活用の一つの可能性, 季刊「環境研究」no.167, pp95-105, 日立環境財団刊行。
＊小林光・池田靖史 (2012), 環境立国・日本のデザイン, 「KEIO SFC Journal」 vol.12, no.1, pp35-52, 慶應湘南藤沢学会刊行。
小林光 (2012), リオの地球サミットとその日本へのインパクト, 季刊「環境研究」no.166, pp5-12, 日立環境財団刊行。
小林光 (1998), 京都議定書が今 後の環境政策に与える影響, ジュリスト1130号, 有斐閣
2022/2/24 実践・日本でも配電網を地域で持てるようにしよう！
ーエコなお家を横につなげるには何をすればいいのか？ 取りあえずやってみたー
2022/2/25 続・実践・日本でも配電網を地域で持てるようにしよう！
ー金山デッキは、余った再エネの電気を地域で融通する実験場だー
2022/5/9 住宅の脱炭素化への国の支援策は間違いだらけ
ー高額でハードルが高い補助金申請手続き、田舎は対象外、半年待たされ…ー
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Clean Tech B2B Buyers & Suppliers International Networking Event's Keynote Speech (Feb 11, 2021)
環境新聞2020年11月18日号
※環境新聞2020年11月18日号は、環境行政のいわば55年史になっている貴重な資料なので、他の出来事や論点に関する報告や考察にご関心の向きは、図書館などで参照いただきたい。
株式会社バックエンド社 「季刊誌BIOCITY」 78号 pp.2-5 (2020) 掲載記事
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2019/4/1 (上) 導入拡大の秘訣とは？ 余剰電力を積極活用 創 省 蓄エネルギー時報180号掲載記事
2019/4/15 (中) 日本がハワイから学ぶことはたくさんある 創 省 蓄エネルギー時報181号掲載記事
2019/5/1-5/15 (下) 環境以外の公益にも貢献できる分散エネルギー 創 省 蓄エネルギー時報182号掲載記事
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2017/10/13 環境税導入でＣＯ２、2050年に７割削減は可能
2015/02/27 2050年、05年比でＣＯ２、６割削減は可能
※タイトルをクリックすると公益財団法人日本経済研究センターのサイトへリンクします
「環境情報科学」 44巻3号 pp.52-60 (2015) 掲載記事 （刊行：一般社団法人環境情報科学センター）
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「都市社会研究」第7巻(2015）掲載記事 （刊行：せたがや自治政策研究所）
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「ひと・まち・自然」第12号(2014）掲載記事 （刊行：世田谷トラストまちづくり）
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