小林光コラム
小林光のエコめがね
株式会社オルタナのサステナブル・ビジネス・マガジン「オルタナ」のサイトに連載中のコラム「小林光のエコめがね」を、許可を得て転載しています。
本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
東京大学 先端科学技術研究センター
小林光・研究顧問の部屋
Advisor Kobayashi Hikaru's Room
Research Center for Advanced Science and Technology, The University of Tokyo
株式会社オルタナのサステナブル・ビジネス・マガジン「オルタナ」のサイトに連載中のコラム「小林光のエコめがね」を、許可を得て転載しています。
本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
エネルギージャーナル社「創 省 蓄エネルギー時報」に連載中のコラム「足元からeco!」を、許可を得て転載しています。
本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
長野日報誌に連載中の対談記事を、許可を得て転載しています。本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
| 第15回 | 2024年 4月24日 | 岡谷蚕糸博物館長 髙林千幸さんと語る / 蚕糸2000年前からSDGs実践New! |
| 第14回 | 2024年 4月3日 | 小水力発電事業の発展支える 三峰川電力を訪ねて / エネルギーは地産地消で |
| 第13回 | 2024年 3月27日 | ライチョウ会議議長 中村浩志さんと語る / 日本文化を象徴するライチョウ |
| 第12回 | 2024年 2月16日 | 長野県寒天水産加工業協同組合長 五味嘉江さんと語る / 天からの恵み凝縮してできた寒天 |
| 第11回 | 2024年 2月7日 | 変わらない「自然環境」を敬う企業風土 / "攻め"と"守り"で環境最先端 |
| 第10回 | 2024年 1月26日 | 御渡りをつかさどる八剱神社宮司 宮坂清さんと語る / 「御渡り」と「明けの海」は神の啓示 |
| 第9回 | 2023年 12月16日 | 八ケ岳山岳ガイド協会名誉会長 米川正利さんと語る / 登山客と山岳ガイドともに成長 |
| 第8回 | 2023年 12月2日 | 地域と未来につなぐ「もりぐらし」 / 蓼科で生まれて広がる「もりぐらし」 |
| 第7回 | 2023年 11月24日 | 諏訪のキノコで「地域おこし」を |
| 第6回 | 2023年 10月27日 | NPO法人上田市民エネルギー理事長 藤川まゆみさんと語る / 「相乗りくん」で太陽光発電普及 |
| 第5回 | 2023年 10月6日 | 総合バルブメーカーキッツを訪ねて / グリーン水素の時代が来ると信じ |
| 第4回 | 2023年 9月15日 | 古材使い広がる表現減る廃棄物 |
| 第3回 | 2023年 8月18日 | 大変に貴重な霧ケ峰の草原 |
| 第2回 | 2023年 7月21日 | エネ含めた自給自足生活が理想 |
| 第1回 | 2023年 6月15日 | 森林整備は諏訪湖のためにも |
公益財団法人日本経済研究センターのサイトに連載中のコラム「小林光のエコ買いな？」を、許可を得て転載しています。
本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
＃小林光 (2023), 家庭での長期にわたる太陽光発電、蓄電池利用の一事例と政策への示唆, 東京理科大学総合研究院再生可能エネルギー技術研究部門 第3回シンポジウム「再生可能エネルギー技術の最新動向」, 2023年1月31日 発表予稿 発表スライド
＃小林光 (2022), 再生可能エネルギーを融通しあう家への挑戦～エコハウス「金山デッキ」の構想と目指すもの～, 経済調査研究レビュー, 2022年9月9日第31号
＃小林光 (2019d), 21世紀半ば先進国温室効果ガス排出ゼロに黄信号, 日本経済研究センター（会報）2019年12月27日号
共著 (2019b), エネルギー税をCO2排出量ベースに、経済影響なく排出量を1割削減, 日本経済研究センター「長期経済予測各論」, 2019年10月1日
＃小林光 (2019c), 再生可能エネルギー100%への道（上）「普及はユーザーが主役」, 日本経済研究センター（会報）, 2019年8月20日号
＃小林光 (2019b), 同上 (中) 「水素、供給者論理だけでは普及に限界も」日本経済研究センター（会報）, 2019年8月7日号
＃小林光 (2019a), 同上 (上)「普及はユーザーが主役」, 日本経済研究センター(会報), 2019年7月12日
共著 (2019a), 2050年8割削減には1万円の環境税, 日本経済研究センター「長期経済予測各論」, 2019年5月7日
＃小林光 (2019), 環境政策の理念の進化とSDGｓの意義, 「BIOCITY」no78, pp.2-9, (株)ブックエンド
＃小林光 (2018b), いよいよ大型炭素税の出番 企業相殺減税で経済の活性化も, エコノミスト2018年11月26日号, 毎日新聞
＊Hikaru Kobayashi (2018a), Minamata: How a policy maker addressed a very wicked water quality problem, “Water International”, vol43, no.3, pp.404-423, Routledge
＃小林光 (2017), 良い環境を実現するための個の取組と地区レベルの応援, 都市計画学会雑誌327号, 都市計画学会
小林光・脇山尚子 (2016), 環境金融の夢, 「季刊・環境研究」no181, pp41-49, 日立財団
＊＃小林光 (2015), 住宅におけるＣＯ２削減対策の効果に関する一実証事例, 環境情報科学44巻3号pp52-60, 環境情報科学センター
小林光 (2015), 経済成長と環境保全の調整で揺れ続けた日本, （財）日本経済研究センター会報2015年8月6日号
小林光 (2015), 2015年のパリの約束によってサポートされることが望まれる環境取り組みについて「季刊・環境研究」no.178, pp5-9, 日立財団
小林光 (2014), 1坪の庭でもはじめられる生き物との共存, 「ひと・まち・自然」vol.12, pp8-9, 世田谷トラストまちづくり刊行。
小林光 (2014), 分権的な環境保全へ向けたエンパワーメント, 「BIOCITY」 vol.59, pp14-21, (株)ブックエンド
小林光 (2014), 環境まちづくり－環境ビジネス立ち上げのヒントに照らしたその現状と課題, 「地域開発」2014年3月号, pp48-55, 地域開発センター刊行。
小林光・清水規子・吉田哲郎・宮澤郁穂 (2013), 新たな持続可能な開発目標（SDGs）達成の資金問題の見取り図－ミレニアム開発目標からポスト2015年開発アジェンダへ, 季刊「環境研究」no.171, pp5-17, 日立環境財団刊行。
＊小林光（2013), 環境保全により発展する経済社会への移行に関する研究－第三世代の環境政策の具体化（東京大学提出学位論文）, 編著（2014）(2013)の一部として公刊。
小林光（2013), 世界の環境能力向上のための大学を活用した支援策について, 季刊「環境研究」no.170, pp32-39, 日立環境財団刊行。
小林光（2013), 環境都市の夢とリアリティ, 日本ヒートアイランド学会誌no.8, pp8-10, 日本ヒートアイランド学会刊行。
小林光・金子郁容 (2012), 水俣地域の再生に向けたICT活用の一つの可能性, 季刊「環境研究」no.167, pp95-105, 日立環境財団刊行。
＊小林光・池田靖史 (2012), 環境立国・日本のデザイン, 「KEIO SFC Journal」 vol.12, no.1, pp35-52, 慶應湘南藤沢学会刊行。
小林光 (2012), リオの地球サミットとその日本へのインパクト, 季刊「環境研究」no.166, pp5-12, 日立環境財団刊行。
小林光 (1998), 京都議定書が今 後の環境政策に与える影響, ジュリスト1130号, 有斐閣
2022/2/24 実践・日本でも配電網を地域で持てるようにしよう！
ーエコなお家を横につなげるには何をすればいいのか？ 取りあえずやってみたー
2022/2/25 続・実践・日本でも配電網を地域で持てるようにしよう！
ー金山デッキは、余った再エネの電気を地域で融通する実験場だー
2022/5/9 住宅の脱炭素化への国の支援策は間違いだらけ
ー高額でハードルが高い補助金申請手続き、田舎は対象外、半年待たされ…ー
※株式会社朝日新聞社の許可を得て転載しています。本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
Clean Tech B2B Buyers & Suppliers International Networking Event's Keynote Speech (Feb 11, 2021)
環境新聞2020年11月18日号
※環境新聞2020年11月18日号は、環境行政のいわば55年史になっている貴重な資料なので、他の出来事や論点に関する報告や考察にご関心の向きは、図書館などで参照いただきたい。
株式会社バックエンド社 「季刊誌BIOCITY」 78号 pp.2-5 (2020) 掲載記事
※株式会社バックエンド社の許可を得て転載しています。本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
2019/4/1 (上) 導入拡大の秘訣とは？ 余剰電力を積極活用 創 省 蓄エネルギー時報180号掲載記事
2019/4/15 (中) 日本がハワイから学ぶことはたくさんある 創 省 蓄エネルギー時報181号掲載記事
2019/5/1-5/15 (下) 環境以外の公益にも貢献できる分散エネルギー 創 省 蓄エネルギー時報182号掲載記事
※株式会社エネルギージャーナル社の許可を得て転載しています。本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
2017/10/13 環境税導入でＣＯ２、2050年に７割削減は可能
2015/02/27 2050年、05年比でＣＯ２、６割削減は可能
※タイトルをクリックすると公益財団法人日本経済研究センターのサイトへリンクします
「環境情報科学」 44巻3号 pp.52-60 (2015) 掲載記事 （刊行：一般社団法人環境情報科学センター）
※一般社団法人環境情報科学センターの許可を得て転載しています。本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
「都市社会研究」第7巻(2015）掲載記事 （刊行：せたがや自治政策研究所）
※せたがや自治政策研究所の許可を得て転載しています。本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。
「ひと・まち・自然」第12号(2014）掲載記事 （刊行：世田谷トラストまちづくり）
※一般社団法人世田谷トラストまちづくりの許可を得て転載しています。本サイトからの無断転載を固く禁止いたします。